全国に特体連を！

• 特体連主催の大会開催  (今まで部活の顧問などが大会を探しエントリーしていたが特体連主催により手間がなくなります。
• 生徒の大会参加への威力(今まで部活やっていても練習だけで大会への出場はゼロしかし、大会への参加が決まることで練習参加への威力が高まります。)
• 他の学校との交流　(大会では他の学校と試合することになりますしかし、試合だけやりに来たのではなく他校と触れ合う良いチャンスになるかもかもしれません)

「中体連」や「高体連」と同様に、特別支援学校に在籍する児童・生徒のスポーツ活動を充実させるためにも体育連盟を―。そう考える特別支援学校の割合が５割を超えることが、全国特別支援学校長会の調査で分かった。２０２０年の東京パラリンピック開催が迫る中、特別支援学校でも全国的な体制づくりが求められている。
　調査は平成２９年１２月から３０年１月にかけて、全国の特別支援学校１０６０校の小学部・中学部・高等部を対象に実施。９１４校から回答を得た。
　調査結果によると、「特別支援学校体育連盟（特体連）は必要か」という質問に対し、「絶対に必要だと思う」（１１・７％）、「必要だと思う」（４０・５％）との回答が見られ、「必要」と考える学校が半数を超えることが明らかになった。特体連が必要な理由としては「大会などの開催のため」（４５・４％）が多数を占めた。以下、「他校との情報交換」（２３・６％）、「教職員の研修として」（１６・５％）が続いた。
　その他の理由について自由記述式の回答では、「障害のある児童・生徒の体力・精神力向上や生涯スポーツの振興のため」「卒業後の余暇活動への移行」などの意見が挙がった。また、「本来は体育連盟が担うべき業務を教員が普段の業務にプラスして行っているので、負担を軽減したい」との回答もあった。
　特体連組織を巡っては、文科省が２６年、都道府県や地区ブロックごとの設置状況を調査している。都道府県別では１９都県での設置にとどまることが判明。障害種別では視覚障害と聴覚障害で、北海道から九州までの地区ブロックごとに設置していることが分かっていた。
日本教育新聞　2018年9月3日付け